阪神淡路大震災から30年、能登半島地震から1年地震に備える次世代免震住宅――『新・免震工法』で守る住まいの未来

３0年前の阪神淡路大震災、そして1年前の能登半島地震の教訓を胸に、インベイックス株式会社（本社：東京都杉並区、代表取締役　齊藤　健二）は、地震や自然災害が頻発する日本で暮らしを守る新たな住まいの形として、「新・免震工法」を採用した次世代免震住宅を提案します。 災害に強い住まいは、家族の安全と安心を守るだけでなく、未来への備えでもあります。インベイックスはこの次世代免震住宅を通じて、安全で快適な暮らしを日本全国へ届けることを目指します。

能登地震の教訓と「新・免震工法」

今年１月の能登地震では、震度6強の揺れが多くの家屋に被害をもたらし、その後の9月の豪雨により、石川県は二重被災に見舞われました。
現在も多くの被害が残されており、復興への道のりは続いています。
また、2025年には阪神淡路大震災から30年を迎えます。地震が多発する日本だからこそ、この機会に災害への意識を改めて見直し、適切な選択をすることが重要です。
当社が採用している「新・免震工法」（スーパージオ工法）は、地震の揺れを直接受け止めず、緩衝材のようにやわらげて「いなす」（かわす）ことで、震度5以上の激しい揺れをやさしい揺れに変えて、被害を最小限に減災します。
地震ゼロは目指せませんが、地震被害ゼロを目指します。

「新・免震工法」の大規模地震での実績

【東日本大震災での実績】
2011年3月11日の東日本大震災において、千葉県船橋市で新・免震工法を採用した69棟の建物は、倒壊を免れ、無事が確認されました。
【熊本地震での実績】
2016年4月の熊本地震においても、被災地で新・免震工法を実施した物件では、建物に損傷が認められませんでした。
これらの結果からも新・免震工法は高い安全性を証明しています。

「新・免震工法」とは、建物の重量と同等の土をの取り除き、かわりにスーパージオ材を敷き詰めて地盤を軽くし、建物の支持力を確保する置換工法です。（下記参照）

防災庁構想と新・免震工法が目指す未来

先日、石破首相が発表した『防災庁』構想が注目を集める中、この社会的な変化を背景に、地震の多い日本において「新・免震工法」を採用した次世代住宅の重要性を改めて提案し、安心安全な住まいの普及に貢献します。
繰り返す地震に対して、大切な命と家を守る「新・免震工法」を日本全国に伝え、そして同じ考えを持つ企業様と協力しながら、地震対策を講じた住宅を広めていきたいと思っています。

次世代住宅の象徴、来年春先に完成予定のモデルハウス

インベイックス株式会社では、次世代の住まいを体感いただけるモデルハウスを、来年春先に公開予定です。
このモデルハウスは、高いレジリエンス性を備え、エコワンシステムの採用、
太陽光発電、断熱性能等級６、一次エネルギー消費量等級６のZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）仕様の住宅です。
また、電気自動車SAKURA車の蓄電池システムを取り入れ、いつ来るかわからない地震や災害に備え、安心・安全で快適な暮らしをお届けする新しい生活のスタンダードを提案します。
直近では、このモデルハウスで「新・免震工法」見学会を開催いたしました。
来年2月には、普段は見ることができない免震住宅の建築過程を公開する見学会を予定しております。
また、完成後には、実際に宿泊していただける体験イベントを5月頃に開催予定です。
お客様に直接ご覧いただき、免震住宅の良さを体感していただけるイベントを計画しております。
このイベントを通じて、多くの方に免震住宅の良さと必要性を知っていただき、その魅力を実際に取り入れていただけるよう努めています。
誰もが標準的な基準で手に入れられる免震住宅を広くお伝えすることが、私たちの使命です。