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従来法より即効・安全!弱い力で筋肉を緩める新手技「緩消法」、国際研究で効果を実証 わずか5分、約500gの軽い圧で慢性痛を緩和

2025.08.14

一般社団法人日本健康機構
その他 その他の業種 東京都

一般社団法人日本健康機構(所在地:東京都中央区、代表理事:坂戸孝志)は、極めて弱い力で筋肉のこりを解消する新しい手技療法「緩消法(かんしょうほう)」の有効性について国際学術誌への発表を行いました。この研究では、慢性の腰痛や肩こり等の原因となる筋肉の過度な緊張を、ごく弱い力(約500gf/5.0N)を約1cm程度の小さな面積にわずか5~10分加えるだけで大幅に緩和できることが示されました。 従来は筋肉をほぐすには強い圧力や長時間の施術が必要という常識を覆し、短時間・低負荷でも同等以上の筋弛緩効果が得られることを科学的に証明しています。 さらに、この緩消法は施術後の筋肉痛や副作用がほとんどなく、高齢者や痛みに敏感な方でも安全に受けられる点で優れており、多くの慢性痛患者に新たな福音をもたらす手法として注目されています。

研究結果のポイント

短時間・低負荷で即効の筋弛緩効果:わずか5分間の施術でも、約500g程度の弱い力を患部に加えるだけで筋肉の硬さが大きく低下し、痛みも軽減。これはマッサージやストレッチ等の従来手法より短時間で大きな効果を発揮することを意味します。
実際、慢性腰痛患者を対象とした緩消法のセッションでは、筋硬度が約11%低下し痛みが約20%軽減する即時効果が報告されています。

安全性が高く副作用がほぼ皆無:非常に弱い圧刺激による非侵襲的な療法であり、施術中・施術後に*筋肉痛や不快感は報告されていません。筋組織への負担が少なく、血中の筋損傷マーカーにも変化がないことから、筋肉を傷つけず安全に筋緊張を緩和できることが確認されています。強い力を加えないため施術後の揉み返しもなく、高齢者や線維筋痛症など痛みに過敏な患者でも安心して受療できる手技です。

あらゆる人に再現性高く有効:緩消法の効果は性別や体格、施術前の筋硬度に左右されず、安定して現れることが報告されました。誰に対しても再現性高く筋緊張を和らげることができ、施術者ごとの技量差にも影響されにくい手法です。このため老若男女問わず幅広い患者に適用可能で、熟練を要する従来手技と比べても導入しやすいという利点があります。
実際、2007年の開発以来この技術講習を受けた施術者や患者によって、延べ1万7千人以上が緩消法を実践し、多くのケースで「痛みや不調が消えた」といった改善報告がなされています。

従来療法との比較で優位性:マッサージ、ストレッチ、PNF、筋膜リリースなどの従来の手技療法と比べて、緩消法は同等以上の筋弛緩・鎮痛効果を示しつつ施術時間が短く、痛みや負担が少ないことが特徴です。
例えばマッサージは効果が一時的で強い刺激を伴う場合がありますが、緩消法では無痛で即時に筋緊張を低減します。またPNFストレッチが強い筋収縮を要し痛みを感じやすいのに対し、緩消法は患者に軽い能動運動をしてもらう程度で体への負担が極めて少ない方法です。

(画像)筋肉の硬さに対する押圧強度の効果:
筋硬度低下率(施術前後の硬さの減少割合)を
比較したグラフでは、500gおよび750gの押圧条件で
他の条件よりも筋肉が軟化し、最も効果的な押圧強度が約500~750gであることが示されています。

背景と意義

腰痛や肩こりなどの慢性痛は現代社会で多くの人が抱える身近な健康問題であり、その一因は筋肉の過度な緊張(いわゆる「こり」)によるとされています。しかし、この筋緊張を効果的に緩和する治療法は限られており、従来は筋肉のこりをほぐすにはある程度強い力や長時間の施術が必要という認識が一般的でした。
そうした中で開発された緩消法は、ごく弱い力・わずか数分で同等以上の効果を得られる可能性を示し、忙しい現代人でも取り入れやすい即効性のある新たなアプローチとして注目されています。
実際、本研究により最適な押圧強度は500~750gf程度、接触面は直径1~2cmと狭い方が効果的であることが裏付けられました。一方でそれより弱い圧(≈250gf以下)や強すぎる圧(≈1000gf以上)では効果が劣ることも判明し、力加減を誤らないことの重要性も示唆されています。

緩消法は患者自身にもごく軽い能動運動をしてもらいながら弱圧を加える手技であり、筋膜の癒着解放や固有受容器の調整などによって筋緊張を緩和する独自のメカニズムが考えられています。
身体を傷つけず薬に頼らない保守的療法であるため、副作用の少ない安全な施術法としての意義も大きいです。強い力を加えないことで筋組織への負担が少なく、高齢者や術後のリハビリなど従来法では対応が難しいケースにも適用可能です。
こうした安全かつ簡便な手技が普及すれば、慢性腰痛や肩こりに対するケアの選択肢が増え、患者さんの生活の質(QOL)向上にも寄与するものと期待されます。

緩消法開発者からのコメント

開発者である坂戸孝志代表理事は「従来、筋肉のこりをほぐすには強い力や長時間が必要という常識がありました。しかし今回、わずかな力で筋肉を緩められることが科学的に証明できたことは大きな意義です。性別や体型を問わず安定した効果が得られる手法ですので、多くの慢性痛に悩む方々の健康増進に役立つと確信しております。今後はさらなる臨床応用と普及に努め、安全で即効性のある痛みのケアを広く提供していきたい」とコメントしています。

一般社団法人日本健康機構の事業概要

    • 事業名
    • 一般社団法人日本健康機構
    • 業種
    • その他の業種
    • 事業内容
    • 筋緩消法に関する研究調査、普及啓発事、資格認定及び育成
    • 所在地
    • 日本橋一丁目14番5号
    • 電話番号
    • 0362310860

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