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第55回日本慢性疼痛学会にて共同研究成果を発表 ―慢性期頚椎捻挫(むち打ち)後遺症に対する緩消法の即時効果と4週間転帰を報告 ―

2026.02.28

一般社団法人日本健康機構
その他 その他の業種 東京都

一般社団法人日本健康機構(代表理事:坂戸孝志)は、2026年2月27日~28日に奈良県奈良市・ホテル日航奈良にて開催された第55回日本慢性疼痛学会において、国立大学法人鹿児島大学およびしん整形外科リハビリテーション&スポーツクリニックとの共同研究成果を発表いたしました。

発表概要と研究の背景・目的

■発表概要
学会名:第55回日本慢性疼痛学会
開催日程:2026年2月27日~28日
開催地:奈良県奈良市・ホテル日航奈良
演題名:「受傷6ヶ月以上経過した慢性期頚椎捻挫(むち打ち)後遺症に対する緩消法単回介入の即時効果と4週間転帰:無痛到達産むによる反応層別化解析」
共同研究機関:
・国立大学法人 鹿児島大学
・しん整形外科リハビリテーション&スポーツクリニック
■研究の背景と目的
疼痛として社会的課題となっています。保存療法を中心とした治療が行われる中で、非侵襲的かつ再現性のある施術アプローチの検証が求められてきました。
本研究では、受傷6ヶ月以上経過した慢性期頚椎捻挫(むち打ち)後遺症患者を対象に、緩消法の単回介入による即時効果および4週間後の転帰を評価しました。
(なお、本研究では後遺障害等級認定者含んでおりません)。

研究結果

緩消法単回介入後、PPA-VASおよびPPA-ROMにおいて即時的な改善傾向が認められました。さらに、4週間後の追跡評価においても一定の改善維持が確認され、反応層別化解析により改善度の違いが示唆されました。
本研究は、慢性期頚椎捻挫(むち打ち)後遺症に対する新たな保存的アプローチとして、臨床応用の可能性を示すものです。

今後の展望

日本健康機構では今後、他施設研究を進めていきます。そして医療機関・研究機関との連携をさらに強化し、緩消法の科学的検証を進めてまいります。慢性疼痛分野におけるエビデンス構築を通じ、国民の健康寿命延伸に寄与することを目指します。

一般社団法人日本健康機構の事業概要

    • 事業名
    • 一般社団法人日本健康機構
    • 業種
    • その他の業種
    • 事業内容
    • 筋緩消法の研究調査事業・普及啓発事業、技術者認定
    • 所在地
    • 中央区日本橋小伝馬町16番5号

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